基礎知識１「無人航空機とは」

無人航空機
（ドローン）
とは
5分で分かる無人航空機の基礎知識①
㈱マップクエスト 2019年11月改訂

テレビや街中など様々ところでよく耳にする
ようになった「ドローン」ですが、
あなたはドローンについてどのくらいご存知
でしょうか？
ここで、わたしたちの身近な存在となりつつ
ある、この「ドローン」が一体どのようなも
のであるのかを改めてご紹介します。
㈱マップクエスト

まず「ドローン」とは無人で遠隔操作や自動
制御によって飛行できる航空機の総称です。
広くドローンやUAV（Unmanned Aerial
Vehicle）などの名前で呼ばれてきましたが、
マルチコプター型の機体が普及した現在では、
このタイプを「ドローン」と呼ぶことが多く
なってきました。

ドローン（Drone）は英語でオスの蜂を指し
「群体の一部、ブーンと鳴り続ける低い音」
といった意味があります。そして、マルチコ
プターの飛行する際にプロペラから出る「ブ
ーン」という音が蜂の羽音に似ていることか
ら「ドローン」と呼ぶようになったと言われ
ています。

ドローンの研究は軍事利用目的で第二次世界
大戦頃にスタートした、といわれています。
日本でもドローンの開発は行われてきました
が、農業を目的に農薬散布を中心とした開発
でした。

2010年に「Parrot社」が発表した
「AR.Drone」がドローンという存在・言葉
を世界中に知らしめました。
iPhoneをコントローラーとして使用できる簡
単な操作性と、撮影した映像をiPhoneで表示
させる機能から大きな話題となりました。

近年ドローン市場は急速に拡大を続けていま
す。2018年度の日本国内のドローンビジネス
の市場規模は931億円と推測され（前年比
85％増）、2019年度には前年比56％増の
1450億円に拡大し、2024年度には5073億円
（2018年度の約5.4倍）に達すると見込まれ
ます。
（出典：インプレス総合研究所作成）

すでに農薬散布や空撮、土木測量、トンネル
や橋梁、太陽光パネル等各種施設点検などで
の活用が全国的に進んでいます。
また災害救助のために、警察や消防などの機
関に導入も進められてきました。

国土交通省は18年度、橋やトンネルなどのイ
ンフラに義務付けられた5年に1回の道路構造
物点検要領を改定し、19年度から適用してい
くとしました。
これまで現場のチェックは作業員が目視で行
うとされていた箇所を、
「同等の性能を持つ技術
で代替可能」と明確化
されドローンが活用し
やすくなりました。

様々な活用の可能性を秘めたドローンですが、
その中でも注目を集めているのが、ドローン
による宅配サービスです。
ドローン宅配は、世界各国で研究・実験が進
められています。

世界に先駆けて小型無人航空機の宅配サービ
スを発表した米Amazonによる「Prime Air」
は、2019年にはいよいよ本格化してきました。
使用される新型ドローンが公表され、本国で
は「数ヶ月以内にスタート」すると言われて
います。

ドイツの運送大手DHLはEhangと協業し
出荷から配送まで全自動スマートドローン配
達サービスを中国でスタートさせました。
そして日本では大手通販の楽天が、2019年に
過疎地や観光地への配送サービスの実証実験
を実施し成功させています。

ドローン宅配を実用化するためには、法整備
や規制緩和、ドローンの安全対策など数多く
の問題が残っていますが、ドローンが家庭や
オフィスまで荷物を運んでくる社会は、もう
すぐそこまで来ているようです。

日本のドローンビジネス市場は2016年の「黎
明期」から、いよいよ本格的な「普及期」に
入ろうとしています。
日本はもちろん、世界中で様々な分野で活用
が進み、ドローンによるサービス市場、周辺
サービス市場は今後とも更なる拡大が見込ま
れます。

ドローンを業務に活用する事業者向け
の様々なサービスが拡充されてきてい
ます。
• 保険＋ドローン専用飛行支援サービス
• ドローン向け商用クラウドサービス
• 屋根点検ソリューション

月額定額で借りホーダイの
業界初サブスクリプション型
GooPass
Cameloveが2018年から提供しているカメラ
やレンズ、ドローンなどの撮影機材に特化
したレンタルサービス
ドローン関連サービス紹介①

DroSatsu!
ドローンレンタル最大手
株式会社drone supply & controlが運営する
レンタルサービス
全ての機種に動画マニュアル
が用意され初心者でも安心
ドローン関連サービス紹介②

ドローン市場は、私たちが思っているよりも
はるかに速い速度で一気に拡大しています。
ドローンが生活の前提になる社会が、数年後
にはやってくると言われています。
そのために更なる技術躍進と法整備が急ピッ
チで進んでいく中で、ドローンへの理解や関
わり方を一人ひとりが考える事が大切になる
でしょう。

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